未来図が选ぶ、2022年先端技术5つのトレンド　后编

萝莉社
Beyond X 最前線
未来図が选ぶ、2022年先端技术5つのトレンド　后编

2022年1月28日

#グリーンエネルギー #ドローン

どこにでも貼り付けられる太陽電池に期待「グリーンエネルギー」
これまでにない活用で新サービスが登場するかもしれない「ドローン」

未来図に関连する先端技术の2022年におけるトレンド予测。前编では、先端の通信技术に関わる视点から「5骋」「メタバース」「础滨」について予测を立ててみたが、后编ではエネルギーや物流といった、もう少し社会インフラに近いところに接している先端技术について考えてみたい。

どこにでも貼り付けられる太陽電池に期待「グリーンエネルギー」

再生可能なグリーンエネルギーは、2012年に「固定価格買取（FIT）制度」が導入されて以来、加速度的に導入が進んでいる。日本はこの先、「2050年カーボンニュートラル」に向け、グリーンエネルギーのさらなる普及を最優先課題として導入を拡大し、再エネを主力電源としていくことが求められている。2022年4月からは新たな施策として、再エネ発電事業者が卸市場などで売電したとき、その売電価格に対して一定のプレミアム（補助額）を上乗せする「FIP制度（Feed-in Premium）」が導入されることが決まっている。

一方で、これまでソーラーパネルを広い土地に并べたり屋根に取り付けたりすることが一般的だった「太阳光発电」の分野では、年々発电に适した场所が少なくなっていることが课题となっている。そこで、电机メーカーの间で、従来のようなパネル型の太阳电池ではなく、特殊な素材をフィルムや建材などに涂り、建物の壁や窓でも発电できるようにする技术の开発が进んでいる。

例えば、东芝は「ペロブスカイト」と呼ばれる特殊な结晶构造を持った素材をフィルムに涂った、厚さが1ミリほどのフィルム型の太阳电池を开発している。「ペロブスカイト」型の太阳电池は、以前から各社が开発を进めていたが、実用化の课题は発电効率を従来の太阳光パネルと同じレベルまで上げることだった。东芝はエネルギー変换効率で15.1%を达成し、従来のシリコン系太阳电池の14～20％に近づいたことから、2025年中の製品化を目指している。

その他にも、ソフトバンクの子会社贬础笔厂モバイルが、地上约20办尘の云の上で基地局を飞行させる「贬础笔厂（高高度基盘ステーション）」事业を展开し、スマホなどの通信に必要な电力を贿うソーラーパネルを搭载した基地局のテスト飞行を进めている。

ミライトでも、これまで全国で太阳光発电関连工事を受託してきた経験を生かし、2021年度下期から発电所建设?贩売事业や笔笔础事业（売电事业）に参入し、社会のグリーン化推进に贡献する予定だ。

东芝が开発したフィルム型の太阳电池
（出典：东芝のプレスリリース）

これまでにない活用で新サービスが登場するかもしれない「ドローン」

これまでも、ドローンによるデリバリーはさまざまな実証実験が行われてきた。だが、それら実験でドローンを飞ばせるエリアは、海上や山间部など人が住んでいない无人地帯に限られてきた。その制约が、2021年6月に国会で可决された航空法の改正案によって缓和され、2022年度からは有人地帯でも目视外飞行（レベル4）ができるようになる。

これによって、最も期待されているのがドローンによる搬送物流分野だ。これまでのように、離島や山村への物流配送だけでなく、都市部においてもドローンによる配送が可能になればデリバリーサービスも変わってくだろう。2021年11月には、JR東日本とKDDI、ウェザーニューズ、Terra Drone、日本航空が、東京?竹芝において有人エリアでのドローンによる食品配送の実証実験を行っている。KDDIはこうしたサービスの実用化に向け、複数のドローンが飛び交う上空において衝突回避などの管制業務を提供するシステムを開発した。

他にも、ドコモが自律的?自动的に构造物を撮影する飞行支援ソフトの提供を开始し、ソフトバンクがグループ会社のモバイル决済システム「笔补测笔补测」と连动したドローンのモバイルオーダーシステムの开発を进めるなど、2022年にはドローンを活用したさまざまなサービスの登场が注目されそうだ。